全日本空輸(ANA)の新卒採用・採用人数・選考フローまとめ

目次

  • 全日本空輸(全日空・ANA)の新卒採用
  • 選考で重視するポイント
  • 募集要項

全日本空輸(全日空・ANA)の新卒採用

比較的身近な職業で、人気の高い航空業界に属するANA。プレエントリーは6万人、エントリーシートは総合職だけで8000通(2005年度データ)もあり、非常に高い倍率を誇ります。

ESは手書きが基本で、毎年必ずスナップ写真の添付を求められます。リクルーター制度はありませんが、例年倫理憲章における選考開始日の前に「模擬面接」を複数回実施する場合があり、ここでの結果によっては本選考が一部免除されたりします。ちなみに、模擬面接に選ばれなくても内定することは可能です。

採用人数は以下の通りで、国際運行路線の増加に伴い、全体的に採用数は増えています。パイロットは意外にも採用数が多いと感じられるかもしれませんが、身体検査はじめある程度運と適性に左右される部分も大きく、こちらも難関です。優秀かつ適性があるがゆえに、なんとなく受けてみたら内定してしまった、ということもありえます。

近年の採用人数は、以下の通りとなります。

総合職事務職

2015卒
30名
2016卒
37名(男性19名、女性18名)
2017卒
30名程度

総合職技術職

2015卒
23名
2016卒
50名(男性46名、女性4名)
2017卒
50名程度

客室乗務職

2015卒
485名
2016卒
841名
2017卒
700名程度

運航乗務職(自社養成パイロット)は、2015卒の採用人数で18名です。

選考で重視するポイント

重視項目

エントリーシート(ES)、面接

選考フロー

総合職(事務職)

web適性検査→エントリーシート(ES)→1次面接→2次面接→3次面接→4次面接

総合職(技術職)

web適性検査→エントリーシート(ES)→1次面接→グループディスカッション(GD)→2次面接→3次面接→筆記試験

自社養成パイロット

エントリーシート(ES)→テストセンター→1次面接→航空適性検査→航空適性検査→身体検査→航空適性検査→2次面接→3次面接
※航空適性検査は、種類の異なるものがいくつも実施されます。

補足

総合職は、1次面接の前に「模擬面接」が2回ほどある場合もあります。模擬面接を実施したあと通常通りの選考フローに戻る場合もあれば、結果によっては一部選考が免除される場合(1次面接免除など)もあります。

選考フローについては、最新情報が採用サイトに公表されているので、ぜひチェックしてみてください。最終選考時には交通費支給があります。

募集要項

総合職

初任給

大卒 212,000円(2016年度予定)

対象

事務職
全学部
技術職
理系学部のみ

応募要件

  • 2016年4月から2017年3月までの間に4年制大学または大学院を卒業または修了見込みの方。
  • 2015年4月から2016年3月までの間に4年制大学または大学院を卒業または修了された方。(見込みの方)
  • 卒業(修了)後1年以内までを新卒と見なします。ただし、エントリーシート提出時に正社員・契約社員・派遣社員として就業していないこと。また、他社からの入社内定を受諾していないこと。
  • 就業経験がある方はエントリーシートの「職歴」欄に必ず記入のこと。
  • 卒業・修了とは、①学士号(Bachelor’s degree相当)②修士号(Master’s degree相当)③博士号(Doctor’s degree相当)の取得を指します。

自社養成パイロット

初任給

大卒 202,848円(2015年度実績)

応募要件

  • 2016年4月から2017年3月までの間に4年制大学または大学院の文系学部・理系学部(全学部)を卒業または修了見込みの方。
  • 2013年4月から2016年3月までの間に4年制大学または大学院の文系学部・理系学部(全学部)を卒業または修了された方。(見込みの方)
  • 卒業(修了)後3年以内までを新卒と見なします。ただし、職種エントリー(Web基礎適性検査受検)完了時に正社員・契約社員・派遣社員として就業していないこと。また、他社からの入社内定を受諾していないこと。
  • 就業経験がある方はエントリーシートの「職歴」欄に必ず記入のこと。
  • 過去受験において、航空適性検査(操縦模擬ツール)不合格の方は再受験不可とします。
  • 各眼の矯正視力が0.7以上であること。(裸眼視力の条件はありません)
  • 各眼0.7、両眼1.0以上の視力に矯正できるレンズの屈折度が±8ジオプトリーを超えないこと。(オルソケラトロジーを受けていないこと)

参考

就職四季報編集部『就職四季報 総合版 2017年版』東洋経済新報社,2016