2001年、代表の国見健介氏が23歳の若さで設立したのがCPAエクセレントパートナーズ。「CPA」という社名や事業内容から「会計士資格や高度な会計知識が必要な会社」と思われることも多いですが、入社時点で会計・ファイナンスの知識は一切不要です。大切なのは、専門性の高い市場領域において、人の可能性を広げ、事業を育てていく意欲です。事業が急拡大を続ける同社において、新卒社員に求められるのは「現場での顧客理解」からスタートする事業づくり。入社後はまず、営業、マーケティング、人材紹介コンサルタント（RA）といった顧客接点のある職種に配属されます。受講生や求人企業など、現場の顧客課題に向き合い成果を出すことで、ビジネスの基礎体力と市場理解を深く身につけられる環境です。その先には、顧客の声を反映したサービス改善、部門横断プロジェクトの推進、さらには新規事業の立ち上げや組織マネジメントなど、多様な挑戦機会が広がっています。「教育×人材」領域で人の成長を支援しながら、若い時期から大きな裁量を持って事業成長に寄与できる、エキサイティングな環境と言えるでしょう。

「日本一良い教育機関をつくる」という想いからスタートし、質の高い教育を提供する『CPA会計学院』を運営する同社。合格して終わりではなく、「その後のキャリアや人生における成長まで生涯にわたって支援する」という考えのもと事業を展開しています。現在同社が目指すのは、「学ぶ・働く・つながる」を横断し、会計・ファイナンス人材の生涯にわたる成長を支えるキャリアインフラ（プラットフォーム）の構築です。「点」ではなく「線」での支援を通じ、会計業界が抱える構造的な課題をはじめ、より広い社会課題の解決に挑戦しています。

CPAエクセレントパートナーズの強みの源泉は、日本トップクラスの実績を誇る『CPA会計学院』にあります。2025年公認会計士試験における合格者数は1,092名、合格者占有率は66.7％に達し、公認会計士合格者の「約3人に2人」を輩出する圧倒的な事業基盤を確立しています。同社はこの強固な基盤にとどまらず、資格取得後の実務教育、メディア運営、キャリア支援・人材紹介サービス、さらにU.S.CPA（米国公認会計士）講座やグローバル展開へと領域を拡大しています。これら「学ぶ・働く・つながる」の各サービスを、共通ID・データ・AI技術によって統合し、ひとつの広大なプラットフォームへと進化させている点こそが同社独自の強みです。国内で築き上げたこの「生涯支援モデル」を、将来的には世界へ広げ、会計・ファイナンス人材の市場価値向上を目指しています。