SmartHR

シェアNo.1のSaaSサービスで日本社会の「well-working」を目指す

ミッション・事業の優位性

人事・労務領域のDXを牽引し、7年連続シェアNo.1を達成

「well-working. 労働にまつわる社会課題をなくし、誰もがその人らしく働ける社会をつくる。」をミッションに掲げ、人事・労務領域のDXを牽引し、経営課題の解決に貢献している株式会社SmartHR。誰もが心地よく、健康に、そして幸せに働ける社会を目指し、テクノロジーと創意工夫で、日本の労働を一歩ずつアップデートしています。同社の人事労務クラウドサービス「SmartHR」は登録社数7万社*¹を突破し、社員数は約1,400名*²を超える規模に成長。労務管理クラウド市場で7年連続シェアNo.1*³という圧倒的な地位を確立しています。サービス提供から10年を迎え、近年では中小企業のみならず数万人規模の大企業や、ITリテラシーにばらつきのある医療・介護、製造業など、多様な業種へ導入されています。

*¹:2025年6月時点。SmartHR上で事業所登録を完了しているテナント数(但し、退会処理を行ったテナント数を除く)
*²:2025年8月時点
*³:デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望 2024年度版」労務管理クラウド市場・出荷金額(2024年度見込)

成長環境

多角化・高度化する事業の中、実力主義で20代事業責任者を目指す

SaaS事業を中心に成長してきたSmartHRは、現在、非SaaS領域への展開やM&A・協業による新規事業創出など、事業ポートフォリオの多角化・高度化を進めています。その中で、全社横断の視点を持ち、変化の中で価値を生み出し続けるリーダーの育成を目的に、新卒採用を実施しています。年次や年齢に関係なく挑戦できる実力主義の環境が整っており、複数部署での経験を通じて、5年以内に事業責任者を目指すことが可能です。事業責任者として、巨大で複雑な社会課題に向き合い、あらゆる困難を自分ごととして乗り越えながら成果を出す。その過程で、社会にインパクトを与える真のリーダーへと成長し続けることができるでしょう。

事業の展望

オープンでフラットな社風の中、“誰もがその人らしく働ける社会”をつくる

「2030年までに売上1,000億円を目指す」という新たな事業戦略を打ち出している同社。最速で日本社会の「well-working」を達成するために、スタートアップのスピード感を失わずに規模を拡大していくという難題にチャレンジしています。目指しているのは、単なるHRツールから、企業の経営戦略と人事戦略をデータで繋ぐ「人的資本経営プラットフォーム」への進化です。そんなSmartHRでは、従業員一人ひとりが働きやすさとやりがいを感じられる組織づくりに取り組んでおり、「働きがいのある会社」若手ランキング大規模部門第2位に選出*¹されました。オープンでフラットな社風の中、“誰もがその人らしく働ける社会”をつくっていきたい方には、またとない活躍のフィールドが広がっています。

*¹:Great Place To Work® Institute Japan(GPTW Japan)「働きがい認定企業」(2023年7月~2024年9月調査実施)より

企業詳細情報

企業名

株式会社SmartHR

所在地

〒106-0032 東京都港区六本木3丁目2-1 住友不動産六本木グランドタワー 17F

社員数

1,492名(うち社外取締役を除く役員・正社員1,412名/2025年8月1日時点)

募集職種

セールス・マーケティング・カスタマーサクセスなど

27卒新卒採用予定数

15名程度

経営理念・ビジョン
ミッション
well-working 労働にまつわる社会課題をなくし、誰もがその人らしく働ける社会をつくる。
バリュー(行動指針)
まずやってみる人がカッコイイ
どの選択肢が正解かなんて誰にもわからない。だから光の速さでまず動こう。試行錯誤を重ねて正解にしていこう。前のめりな失敗は、必ず次の正解につながっていく
人が欲しいものを超えよう
世の中は絶えず変化している。「こんなものだろう」という思い込みを捨て、現状を疑おう。そして真の課題を見つけ、人が欲しいものを超えていこう。期待を大きく超えた先にはまだ見ぬ偉業が待っている。
ためらう時こそ口にしよう
私たちは高みを目指す。そのためには言いにくいことを口にする勇気も必要だ。建設的なフィードバックは、人や組織に前向きな変化をもたらし、成長を加速させる。見て見ぬふりをせず、“部屋の中の象”を追い出していこう。
事業内容
SmartHRの企画・開発・運営・販売
経営者紹介

芹澤 雅人 氏

代表取締役CEO

2016年、SmartHR入社。2017年にVPoEに就任、開発業務のほか、エンジニアチームのビルディングとマネジメントを担当する。2019年以降、CTOとしてプロダクト開発・運用に関わるチーム全体の最適化やビジネスサイドとの要望調整も担う。2020年取締役に就任。2022年1月より現職。

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2027年3月までに大学・大学院を卒業または卒業見込みの方

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