21世紀の国富論

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著者/プロフィール

原 丈人
1952年大阪生まれ。慶應義塾大学法学部卒業後、考古学研究を志し中央アメリカへ渡る。スタンフォード大学経営学大学院、国連フェローを経て同大学工学部大学院を修了。29歳で創業した光ファイバーのディスプレイメーカーを売却後、主に情報通信技術分野で新技術を創出する企業の育成と経営に注力。90年代にソフトウェア産業でマイクロソフトと覇を競ったボーランドをはじめSCO、ユニファイ、ピクチャーテル、ウォロンゴング、トレイデックスなど十数社を成功に導き、シリコンバレーを代表するベンチャーキャピタリストのひとりとなった。事業持株会社デフタ・パートナーズ会長。アメリカ共和党のビジネス・アドバイザリー・カウンシル評議会名誉共同議長、国連経済社会理事会CISRI常任監視団大使兼UNONG WAFUNIF代表大使、財務省参与、税制調査会特別委員、産業構造審議会委員、(財)アライアンス・フォーラム代表理事、(財)原総合知的システム基金理事。研究開発型ベンチャー企業の育成に適した税制や株式市場のあり方、新技術を用いた途上国の支援など幅広い分野で積極的な提言と活動を行っている。

概要

繰り返される企業買収、日常化したリストラ。マネーゲーム化したアメリカ経済の後追い。見せ掛けの景気回復。さらに、知財関係は欧米に牛耳られ、お家芸だったモノ造りも、中国をはじめとするアジア諸国に追いつかれようとしている……この先の日本に、可能な未来はあるのか?誰もが抱くこの疑問と不安に、著者の原丈人は、力強く「ある」と答える——日本は、むしろ、いまこそ千載一遇のチャンスを迎えているのだ、と。IT産業がすでに成熟産業になり、経済を牽引してくことができなくなりつつある現在、新たな基幹産業を創出できなければ、ほんとうの景気回復はありえない。そして、その新産業を造り出すポテンシャルをもつのは、欧米でも中国でもなく、じつは日本だからだ。そのためには、いくつものハードルを越えなければならない。新しい市場のあり方、新しいファイナンスのあり方、新しい会社のあり方が、まず必要とされる。次に、それらを活用できる人材。これらを、どのように日本に糾合させ、会社を活性化していくか? 本書には、そのための具体策が明快に示されている。著者のこれらの提案が実現すれば、日本は、先進国からも発展途上国からも、必要欠くべからざる名誉ある国になるだろう。私たちに必要なのは、まず一歩を踏み出すことだ。