1970年前後から、オイルショックの影響と、トレーディングビジネスの重要性が相対的に低下したことにより、総合商社は「冬の時代」を迎えた。

90年代半ば以降、「選択と集中」と「成果主義」を掲げ、トレーディングでも現在のように利益が出る部門に経営資源を集中投下するモデルを追求したり、事業投資モデルへの転換を図るなど、

総合商社は大きな変貌を遂げた。リストラも推し進め、財務体質も大きく改善された。

また近年では、資源価格の高騰によって、トレーディングモデルも追い風に乗り、2008年3月決算では軒並み過去最高益を更新するなど、好況を呈してきた。

しかしながら、世界的景気減速や資源価格の下落に伴い、2009年3月決算では大幅な減益となっている。

商社の役割をシンプルに言うと、ビジネスコーディネートである。すなわち、顧客企業を物品面でコーディネートし（トレーディング：物品売買、情報など）、

また投資・経営サポートなどでもコーディネート（事業投資）している。主なビジネスモデルとしては、「トレーディングモデル」と「事業投資モデル」の2つに集約される。

トレーディングモデルは、貿易仲介によって手数料、マージンを得る商取引機能と、海外情報の提供や物流、金融の役割を担う、情報・物流・金融サービスの媒介機能がある。

一方の事業投資モデルには、新規事業へ投資し、事業育成、業績の向上を目指し、結果として株式上場による利益を得るキャピタルゲインと、既存のポートフォリオにない新たな分野への投資による事業フィールドの拡大、という2つのモデルがある。

商社の人材採用で「商社は人がすべて」とよく言われるように、人材に求められるレベルは高い。自社の製品を持たずに様々な分野を手がけており、さらにその分野も次々に変化するため、既成のノウハウに頼らず変化に対応できる人材が求められることが一因であろう。

各社の採用要件などで、共通する人材像の要素として以下のものがある。

• 時代のニーズを読み取ることができる
• 積極的に行動できる
• あらゆる状況でリーダーシップを発揮できる

また、各個人がゼロベースで考えてビジネスを創りあげていくというよりは、商社の持つ企業ネットワークや人材などの豊富なリソースをうまく使いながら仕事をしていくことも、大きな特徴と言える。

さらに、海外を舞台にビジネスを行うことが多いため、英語を中心とした語学力も重要である。採用段階では必ずしも必須ではないようだが、ビジネスキャリア上、語学力は持っておいて損はない。実際に内定以降も研修で英語と中国語を行うところが多いようである。

参考までに、各商社の採用実績を挙げておく。ご覧いただければ一目瞭然だが、7大商社を合わせても、単年度あたりの採用数は1,000人に満たない。海外大や体育会など、ある程度の採用傾向もあるため、一般の受験者には狭き門となっている。