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Big Data時代のBig Problem徹底解説:IoTの発展に伴い、巨大化するデータに「データセンター」が崩壊寸前

サーバーやネットワーク機器などのIT機器を設置、運用するデータセンター。IoT(モノのインターネット)を受け、この市場は一層の拡大が期待されている。ところが今、そのデータセンターが、設備の老朽化やスペックの不足により、崩壊の危機に瀕しているという。

Jun, 17, 2016

国内の実に8割に迫るデータセンターが設備の老朽化に苦しんでいる

●Problem 1.床が抜ける

多くのデータセンターが2000年以前のIT機器に合わせた仕様で造られており、高集積化によって重量が増している最新サーバーを設置しようとすると、建物の床が抜けてしまうという実にシンプルな課題を抱えている。

●Problem 2.コストの4割が冷房費

機器を冷やすための空調性能および電力容量のスペックも追いついていない。データセンター運営コストの実に4割が施設を冷やすための冷房費であることを考えると、このままではコストが膨らみ続けてしまう。

●Problem 3.首都圏率63%

多くのデータセンターがすぐに駆け付けられる首都圏に建てられてきた。しかし首都圏にその6割が集中したことで、30年以内に高い確率で起きると言われている首都直下型地震が起きれば、日本経済は止まる。

世界最高水準のビッグデータ解析拠点となるデータセンターの誕生

2017年、これらの課題を全てクリアしたデータセンターが新潟県長岡市に誕生する。

●Point 1.ハイスペック

電力量21kVA、床耐荷重3tという世界最高水準の設備性能に100Gbps専用線による大容量・高速通信サービスを提供。8K画素データや24時間送られてくる衛星写真にも対応し、真のビッグデータ解析を実現する。

●Point 2.お財布にも環境にも優しい

冷却に外気と雪氷を利用することで、機械冷房ゼロを実現。冷房費とCO2を削減する。数年後には電子機器から出る廃熱を温室栽培等へ再利用するという新たなエネルギー循環型事業をつくり上げていく予定だ。

●Point 3.地方創生

新潟県長岡市は首都圏から2時間圏内と、アクセスが良いのが特長だ。新潟県の中では積雪の少ない地域であるため、交通麻痺の心配はあまりない。加えて長岡の雇用も生まれ、地方経済の活性化にもつながると期待されている。

立ち上げたのは、デジタルマーケティングのベンチャーだった

面白いのは、この最先端のデータセンターを設立するのは既存のデータセンター事業者でもシステムインテグレータでもなく、インターネットマーケティングを行うベンチャー企業・メディックスであり、異業種参入であることだ。

データセンター事業の経営は、誰が見ても極めて厳しい状況にある。それにも関わらず、何らノウハウが無い中でなぜ、数十億円規模の大規模投資に踏み切ったのであろうか。メディックス代表・水野氏と、本事業の発案者である山本氏に、周囲の反対を押し切ってまでデータセンター事業を立ち上げた理由とその狙いを聞く。

続き→地方発の破壊的イノベーションがビッグデータ時代のマーケティング革命を起こす

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